リップル(XRP)急騰中!特徴や今後の将来性は?

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リップル(XRP)とは、2013年に開始された暗号資産(仮想通貨)です。
アルトコインと呼ばれるビットコイン以外の暗号資産(仮想通貨)の中でも代表的なものに入ります。

リップルの目的

リップルは国際送金や銀行間の送金をより速く、より安くするために作られたコインです。
取引が完了するまでの時間が約3~4秒程度と非常に短く、ビットコインより短時間で取引を完了することができます。

アメリカに本社のあるリップル社(Ripple, Inc.)が「RippleNet」を開発・管理しています。
RippleNetとは、国際送金を行う金融機関や決済事業者向けの国際送金ネットワークシステムです。
RippleNetに参加している事業者数は200社以上あります。
日本の金融機関ではみずほ銀行や三菱UFJ銀行、SBIホールディングスと提携しています。

日本からアメリカへ国際送金を行う場合、「日本円⇔リップル⇔米ドル」のように、両方の国の通貨を橋渡しするブリッジ通貨としての役割があります。

通常の国際送金では、完了まで1日~3日、手数料も数千円~と時間もコストもかかります。
マイナーな通貨への送金の場合は、一度流動性の高いドルに両替する必要があるため、さらに時間とコストがかかります。
そこでブリッジ通貨であるリップルを介することにより、大幅に時間とコストをカットできるようになります。

すでに世界中の大手金融機関と提携しているリップルは、今後も世界中の銀行間でのブリッジ通貨としての役割が期待されています。

ブリッジ通貨にはリップルのほかにステラルーメン(XLM)もあります。

リップルの特徴

送金スピードが速い

先ほどリップルの目的でも述べたように、一番の特徴は送金スピードの速さです。
送金手数料も安いです。

発行枚数が減っていく

リップルは公開当初に上限である1000億枚すべてが発行されており、今後発行枚数が増えることはありません。
取引が行われるたびにリップルが減る仕組みになっており、取引されるほどリップルの価値が上がるようになっています。
現在リップル社が発行枚数の一部を保有し、徐々に開放する手段をとっています。
発行枚数がビットコインの約5000倍とかなり多いので、需要と供給のバランスを取り、価格を正常に保つためです。

ブロックチェーンではない

ほとんどの暗号資産(仮想通貨)は、書き換え不可能なブロックチェーンにデータを記録することによって、信頼性が保たれています。

一方リップルは、リップル社が管理・認定するバリデーター(validator)と呼ばれる、承認者の多数決により取引データが処理されるコンセンサス・アルゴリズム(consensus algorithm:承認方式)という仕組みです。
中央集権的なシステムによって管理することで、処理速度を早めています。

リップルの今後の将来性は?

2018年、一時400円まで値を付けたリップルが暴落しました。
暗号資産(仮想通貨)のバブルが崩壊した年でもあります。
ビットコインは30万円台まで下がり、リップルもつられて下がりました。
そこから低迷していたリップルですが、2020年11月中旬頃から取引量が増え、値を上げはじめました。

しかし、2020年12月、米証券取引委員会(SEC)がリップル社やCEOを証券法違反で提訴すると、再び暴落しました。
2021年4月現在においてもまだ訴訟は継続していますが、暗号資産(仮想通貨)ブームの後押しもあり、価格は徐々に戻ってきています。
2021年4月14日には200円まで到達しました。

大手金融機関との提携

リップルは世界中の大手金融機関と提携しています。
国際送金実験では、アメリカ~メキシコ間の送金が約2分で完了したと発表されています。
国際送金は今後もなくなることはありませんので、実用化が進めばますます価格が上がっていくでしょう。

Googleからの出資

リップルはGoogleの子会社のGoogleベンチャーズから出資を受けています。
他にも大企業が出資していることから、リップルに対する将来性に期待が持てます。

ビル&メリンダ・ゲイツ財団との提携

リップルはマイクロソフトの創業者であるビル・ゲイツによって創設された慈善基金団体「ビル&メリンダ・ゲイツ財団」と提携しています。
開発途上国で銀行口座を持たない層に対して、デジタル決済を可能にするための取り組みを行っています。
誰でも自由にお金を送ったり受け取ったりできるようになると経済が活性化され、貧困問題を解決できるようになると考えられています。

国際送金の手段としてリップルが日常的に利用されるようになると、取引量が増えます。
流動性が上がることで、リップルの価格も上昇する可能性があります。
また、途上国での取り組みや大企業との提携などもあり、将来性が期待できる暗号資産(仮想通貨)であると考えられます。

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